写真提供：広島大学
広島大学は米国半導体大手のマイクロン・テクノロジーが設立したマイクロン・テクノロジー財団との間で６月２７日、学術協力協定を結んだ。広島大は、今後５年間、同財団から、研究・教育の費用などで支援を受ける。
同大であった調印式では、広島大の山本陽介理事・副学長とマイクロン・テクノロジーのスコット・デボア上席副社長が協定書を交わした。
その後の記者会見で、山本理事・副学長は「東広島には、子会社のマイクロンメモリジャパン広島工場があり、協定は意味深い。マイクロン財団と協力し、将来のテクノロジーの発展に貢献できる学生を育てたい」とあいさつ。デボア上席副社長は「広島工場はマイクロンの重要な製造拠点の一つ。広島大を支援する中で、学生がマイクロンのビジネスに興味を持ってもらえれば」と話した。
計画では、初年度は日本円で約１６００万円を寄付。半導体などを研究する同大のナノデバイス・バイオシステム研究所の研究資金や、同大の女性研究者への助成などに充てられる。来年度以降の使途は、毎年話し合って決めていく。
（日川）
